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早寝早起きで、予習復習は家でしっかり――。小６が全国トップ、中３も好成績を収めた全国学力テスト。家庭や教育関係者に驚きが広がったが、秋田っ子のこうしたまじめな生活習慣が好成績を生む背景にあるようだ。

　文部科学省は全国学力テストに併せて、生活習慣などについて小６は９９問、中３は１０１問にわたる調査も行った。

　調査結果によると、東京都では小６児童の２人に１人、中３生徒の３人に２人が学習塾に通ったり家庭教師を雇ったりし、学校の授業よりも進んだ内容を学び、苦手分野を補っている。これに対し、県内の児童生徒で塾に通うなどしているのは、小６でわずか５人に１人、中３については３人に１人にとどまっている。

　塾通いの割合が低いことはテストで不利なように思われるが、調査結果からは、その分、家庭での予習復習で補っていることがうかがえる。

　「家で予習をしていますか」の問いに対し、「どちらかといえば」を含め「している」と答えたのは、小６で４６・４％（全国平均３２・９％）、中３は３６・１％（同２９・５％）。「家で復習をしていますか」との問いには、「どちらかといえば」を含め「している」と答えたのが、小６で７４・５％（同４０・１％）、中３で６３・１％（同３９・２％）と、いずれも全国平均を２０ポイント以上引き離しており、家庭学習が定着している様子がうかがえる。

　中高生２人の子どもを持つ横手市内の公務員男性（４６）は、「子どもに『勉強しろ』とうるさくは言わないが、毎日、自発的に予習復習をやっている。学校の熱心な指導があるのだと思う」と分析する。　また、規則正しい生活を送っていることも好成績の一因との見方も強い。小６の５２・５％（全国平均４２・１％）が午後１０時前に眠り、９１・１％（同７４・５％）が午前７時前に起きている。中３も３７・８％（同２９・８％）が午後１１時前に眠り、８２・２％（同６３・９％）が午前７時前に起床している。

　さらに、朝食を毎日食べているという割合も、県内の小６が９６・８％（同９５・２％）、中３で９５・５％（同９１・６％）となり、全国平均より高くなった。

　文科省でも「朝食を毎日食べる児童生徒の方が正答率が高い傾向が見られる」と分析している。

(2007年10月29日 読売新聞)

文部科学省が４月の全国学力テストに合わせて実施した学習状況調査で、本県の公立校（国立除く）の児童生徒は、家庭など学校以外での学習時間が全国に比べ少ないことが、27日までに分かった。

　調査は、中学３年生と小学６年生を対象に行われた。

　平日の学校以外での学習時間で、本県も全国も中学生で最も多かったのは「１日１―２時間」。本県は34％、全国平均では29・６％を占めた。

　だが、「２時間以上」でみると、全国が35・４％に達しているのに対し、本県はわずか18・５％で、全国の半分程度にとどまっている。「まったくしない」も、全国より２・４ポイント多い10・８％いた。

　学習塾・家庭教師を利用している生徒は、全国より７・５ポイント少ない52・０％だった。

　小学生もほぼ同じ傾向で、「２時間以上」は14・２％と、全国の25・５％を大きく下回った。学習塾・家庭教師を利用しているのは、全国より10・４ポイント少ない34・３％。「まったくしない」は全国より２・６ポイント少ない１・５％だった。

　ただ、家庭学習時間などが少ないにもかかわらず、学力テストで本県は国語、数学・算数とも全国平均と同じかやや高い結果となっており、県教育委員会は「相関関係の分析をしたい」としている。

　一方、地域の活動へのかかわりを訪ねた問いでは、「地域の行事に参加する」と答えた小学生が78・４％と８割近くに上り、全国より16・４ポイント高かった。中学生でも42・３％と全国を４・８ポイント上回り、子どもたちが地域活動に積極的に参加していることが分かった。

新潟日報2007年10月28日

文部科学省は二十四日、全国の小学六年と中学三年を対象に四月に実施した全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を発表した。国語と算数・数学の平均正答率は「基礎的知識」で７０－８０％台だったが、「知識の活用」は６０－７０％台にとどまった。家庭の経済的事情に応じ学用品購入費や給食費を補助する「就学援助」を受ける児童生徒の割合が高い学校で、正答率が低い傾向があることも判明。困難を抱える学校への支援の必要性が浮き彫りとなった。

　学年全員を対象とする調査は四十三年ぶり。今年四月二十四日、各教科で基礎的知識を問うＡ、知識の活用をみるＢの二種類のテストを実施。愛知県犬山市を除くすべての市町村の学校や全国立学校、約六割の私立学校が参加した。結果の集計は、学校行事などで一斉実施日以外に行われた学校や、欠席者を除く約二百二十二万人分。

　発表によると、小六の正答率は、国語Ａが８１・７％、同Ｂ６３％、算数Ａ８２・１％、同Ｂが６３・６％だった。中三は国語Ａが８２・２％、同Ｂ７２％、数学Ａ７２・８％、同Ｂが６１・２％だった。

　文科省は、知識については中三数学に一部課題がある以外、相当数の児童生徒がおおむね理解していると評価。活用の面は「平均正答率の低さよりも、低いところまでばらつきがあることが問題」としている。

　同省では「この調査で測定できるのは、学力の一側面にすぎない」と強調している。

　公立学校の都道府県別では、ほとんどの都道府県が全国平均のプラスマイナス５ポイントの範囲内だった。中三の数学Ｂでは沖縄、高知、大阪で平均を５ポイント以上、下回るなどのばらつきも見られた。

　就学援助を受ける生徒がいない中三の数学Ｂの平均正答率は半数が５８－７４％に集中しているのに対し、半分以上の生徒が受けている学校は３１－５６％に集中していた。一方「学校の勉強より進んだ内容や難しい内容」を塾や家庭教師に習っている生徒の数学Ａの平均正答率は、通っていない生徒を１４ポイント上回る。数学Ｂで国立は２３ポイント、私立は１７ポイント公立を上回った。

　また、「朝食を食べる」児童生徒の割合は、二〇〇三年度に一部の学校で実施した調査では７０％台だったが、今回は８０％台と増加傾向。「前日に学校に持っていくものを確認する」児童生徒の割合も増え、生活習慣に改善の傾向が見られた。

　各教育委員会や学校では今後、同省から提供された結果を分析し授業の改善などに役立てる。同省は来年度、課題のある学校三百五十校程度を選び、教員の増員などの支援に当たる方針。

米Adobe Systemsは10月24日、「Adobe Flex Builder 2」を、世界中の学生や教育機関に無償で提供すると発表した。Flex Builder 2は、Adobe Flexフレームワークを使ってリッチインターネットアプリケーション（RIA）を開発するための、Eclipseベースの統合開発環境（IDE）。Flex 2のSDKは既にオープンソースになっているが、Flex Builder 2はデバッガやレイアウトツールを装備しており、これを使うことでより実用性の高いアプリケーションインタフェースを開発できる。

　同社はFlex Builder 2を無償提供することで、学生や研究者のRIA開発などWeb2.0技術に関する知識を向上させるのが目的という。

　対象となる教育関係者および機関は、11月初旬からFlex Builder 2をAdobe.comで無償ダウンロードできる。

道教委は２４日、今年４月に行われた全国学力テストの道内の公立校分について、結果を発表した。国語、算数・数学の知識を問うＡ問題、活用力をみるＢ問題すべてで全国の平均正答率を下回った。また、学校外での学習時間が全国平均よりかなり短いことや、学校による長期休業期間中の補習などの学習サポートが貧弱なこともわかった。道教委では「学校の指導体制や児童生徒の学習習慣、家庭での働きかけなどが複合的に絡まっている。多様な視点から分析していく」としている。

小学６年と中学３年の原則全員を対象に実施した４３年ぶりの全国学力テストの結果が２４日、文部科学省から公表された。基礎知識を問うＡ問題の正答率は７～８割と比較的高得点だが、応用力を試すＢ問題は６～７割にとどまり、記述式や思考力を試す問題が苦手だった。都道府県別で差もみられ、小学校では秋田、中学では福井、富山などの正答率が高く、沖縄や大阪などの成績が悪かった。

　正答率をみると小学校より中学、基礎問題より応用問題、国語より算数・数学で差が広がる傾向だ。特に中３の数学は反比例の問題や一次関数のグラフから読み取る問題などが不得意で、基本段階の学力が身に付いておらず系統的な学習を必要とする生徒が多かった。

　国語では漢字の読み書きなどの正答率が高いが、記述式で無解答が目立った。日常生活の場面から出題、条件にそって文章にする問題などが苦手だった。

　課題として文科省は「複数の資料を比較して、共通点や相違点を整理した上で自分の考えを発表するなど、目的に応じて活用する力を身に付けさせる必要がある」としている。

　都道府県別の平均正答率は昭和３０年代の調査に比べ、地域間格差が縮小し、教育の格差是正に一定の効果があった。

　都道府県の大半は平均正答率から上下５ポイントの幅に収まったが、中学の数学の応用問題を中心にばらつきも目立った。

　文科省は順位をつけた公表はしていないが、小学校では秋田、中学で福井、富山、秋田の正答率が高かった。

　一方、小学校で沖縄、中学で沖縄、高知、大阪の正答率が低かった。特に沖縄は、各教科で平均からの差が目立った。

　このほか大都市、中核市、市、町村、僻地（へきち）と地域の規模別に見ると、小、中学校ともに大きな差は見られず、文科省では「僻地教育の振興に効果があった」と評価している。ただ、応用問題では大都市と僻地の間で４～５ポイントの差があった。

　国公私立別に見ると、（１）国立（２）私立（３）公立－の順だった。国語の基礎力では平均正答率の差が１０ポイント以内に収まったが、中学数学の応用では公立の平均正答率６０・６％に対し、私立が１７・０ポイント、国立が２２・９ポイント上回る大きな差がついた。

　例外はあるものの就学援助率が高い学校ほど平均正答率が低くなる傾向がみられた。

保護者の学校給食費の未納が社会問題となる中、東京都府中市の小中学教員３５人が今年の給食費を納期内に納めず、同市教育委員会から督促状を送られていたことが２０日、わかった。

　同市教委学務保健課によると、今年８月に４～７月分の給食費の支払い台帳をチェックしたところ、２、３か月未納だった教員が各７人、４か月未納の教員が２１人いた。給食費は小学校が１か月３９５０円、中学校が同４３００円で、未納総額は約４７万円。昨年度から未納を続けていた教員はいなかった。市教委は各学校長を通じて督促状を送ったが、今月に入っても３人が納めず、再度督促して納付させたという。

　未納の理由は、「忙しくて銀行に納付に行く時間がなかった」「うっかり忘れていた」などが大半だった。銀行口座からの自動引き落としによる支払いもできるが、残高不足で引き落とせないケースもあったという。

※学校の教員は何を考えているのだろう。

調査の結果、出生してから大学を卒業するまでにかかる子ども1人当たりの養育費は、2億3199万ウォン（約2947万円）であることが分かった。

　韓国保健社会研究院のキム・スングォン専任研究員チームは16日、昨年6月から8月にかけて全国6787世帯の子ども1万1816人を対象に調査した結果、出世してから大学教育を終えるまでに2億3199万6000ウォン（約2947万4000円）の養育費がかかると推定されることが分かった、と発表した。これは、2003年の1億9870万8000ウォン（約2525万7000円）よりも16.8％増加した金額だ。

　また、出生から高校卒業までにかかる1人当たりの養育費は、1億7334万ウォン（約2203万4000円）と推計された。養育費には、幼稚園の保育料、小・中・高校の納入金、大学の学費、教材費など公教育に所要される費用はもちろんのこと、ピアノ・美術など芸術系の学習塾の授業料、薬代、交通通信費、洋服代、小遣いまで含まれる。

　同研究チームによると、子ども1人当たりの養育費を成長段階別にみると、乳児（0－2歳）2264万ウォン（約287万6000円）、幼児（3－5歳）2692万ウォン（約342万円）、小学生5652万ウォン（約718万円）、中学生3132万ウォン（約398万円）、高校生3592万ウォン（約456万3000円）、大学生5865万ウォン（約745万円）と推定されるという。そのうち小学生が中高生より養育費がかかる理由としては、芸術・体育系の学習塾の授業料や、個人家庭教師の費用が多いためだという分析結果が出た。また、家計所得に対して子どもの養育費が占める割合は46.4％に達し、家計の消費支出においては養育費が56％を占めることが分かった。子どもの養育費が家計所得の半分以上を占めるというわけだ。

　特に、所得水準別に見てみると、月平均99万ウォン（約12万6000円）以下の低所得家庭では、子ども1人当たり54万1000ウォン（約6万8700円）を支出する一方、月平均500万ウォン（約63万5000円）以上の高所得家庭では、その3倍となる150万5000ウォン（約19万1000円）を支出、所得の両極化とともに、子どもの養育にも両極化の様相が現れていることが分かった。

キム・ドンソプ記者

朝鮮日報／朝鮮日報JNS

来年１月に行われる大学入試センター試験の出願が１２日、締め切られた。大学入試センターによると、同日午後５時までに到着した願書は５１万８５６５人分で、昨年の同じ時点より１万３３３人分減った。志願者の内訳は現役の高校生が４１万８４２３人（前年比６１５６人減）、高校既卒者などが１０万１４２人（同４１７７人減）だった。

文部科学省が小学6年生と中学3年生を対象に今年4月に実施した全国学力テストの平均正答率の概要が15日、分かった。小中学校のいずれの教科でも応用力を問う問題の正答率が基礎的知識を見る問題より10―20ポイント低く、特に小学校段階での応用力に課題が残ることが明らかになった。

　基礎的知識を調べる目的で設問したＡ問題の正答率は、小学校の国語・算数と中学国語が80％台前半、中学数学は70％台だった。一方、応用力を調べるＢ問題では、小学校は国語・算数とも60％台前半、中学は国語が70％台、数学は60％台前半にとどまった。

　Ａ問題とＢ問題を比較すると、中学校で差は各教科とも10ポイント程度だったが、小学校では約20ポイントの差がついた。

精神科医に「うつ病」と診断される小中学生の割合は１．５％であることが、北海道大学の伝田健三准教授（児童精神医学）らの調査でわかった。中学１年生では４．１％で、大人とほぼ同じだった。１２日から徳島市である日本精神科診断学会で発表する。

　これまで小中学生本人へのアンケートをもとに１割前後が抑うつ状態との結果が出ているが、今回は医師の診断に基づく。北海道千歳市内の小学校８校の４～６年生６１６人と、中学校２校の１年生１２２人を対象に、学校の健康診断に合わせて４～６人の精神科医が診断に当たった。

　その結果、１．５％に当たる１１人が、うつ病の診断で広く使われている米国精神医学会の基準で「大うつ病性障害」（うつ病）と診断された。高学年ほど増える傾向にあり、中学１年生では５人だった。軽症のうつ病や双極性障害（そううつ病）を含めると４．２％の３１人（中１は１３人）だった。不登校の児童・生徒も調べたが、うつ病は一人もいなかった。

　伝田准教授は「本人へのアンケートではうつ病の可能性も含むため数字が高めに出がちで、今回の結果が実態だろう。大人の有病率は約５％と考えられており、中学生は大人と変わらなかった」としている。

　また、最初の簡単な面接でうつ病や双極性障害を疑ったうちの約４分の１は、広汎性発達障害や注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）とみられるという。伝田准教授は「ＡＤＨＤなどの多動や衝動性といった特徴が、そう状態の症状と混同されている可能性がある」と指摘している。

京都府内の公、私立の高校の校長らでつくる京都府公私立高校協議会は１２日、教育問題に関する初の幹事会を京都市上京区のホテルで開いた。府、京都市の両教委の関係者ら約２０人が出席、公私立高の現状や課題などを話し合った。
　同協議会は今年６月、府内の高校教育の充実を目的に発足。従来は生徒の受け入れ対策だけを協議する場はあったが、少子化で生徒数が減少する中、教育内容でも公私が協調、連携することを目指す。
　初会合では、各私立高の校長が不登校生徒や生徒指導の対応など、自校の現状や課題を挙げた。続いて、公私の連携と交流の在り方について話し合われた。メンバーからは「公立であれば教育問題のテーマごとに研究会を実施して連携や情報交換ができるが、私立高は各校ごとの対応になり孤立している」と指摘する声があった。
　教育問題に関する幹事会は年内にもう１回行われ、さらに具体的な公私連携の方策を探ることにしている。

県内の公立小・中・高・養護学校などでの「いじめ」が、０６年度に１３４８件あったことが分かった。「いじめ」の定義を変えるなどしたため、０５年度の１５７件から激増した。
　県教委が文科省の全国一斉調査の指示を受けて調べ、９日の県議会文教商工観光労働委員会で報告した。義務教育課によると、文科省が「いじめ」の定義について、「一方的」「継続的」「深刻な」という３要件を削除。学校側の姿勢にも「いじめ件数が多いことはマイナス」から「発見が重要」という発想の転換があったという。同課は「件数自体を厳しく受け止め、深刻化させないことが大事」としている。
　内訳は「冷やかし、からかい」が約半数を占めた。次いで「仲間はずれ・無視」「暴力」が多かった。「ネットでのひぼう中傷」は４８件で、うち高校が３４件と目立った。(毎日新聞)

10月6日、都庁で、「働くって素晴らしい！～子供たちへのメッセージ～」と題した東京都キャリア教育推進フォーラムが開催されました。第一部では、地元商店街で、お店番体験をした、小平第六小学校3年生の児童が、「あいさつをすることは簡単なようで難しかった。」などと感想を述べる等、児童・生徒は自分が体験して学んだことを、誇らしげに発表していました。第二部では各方面で活躍中の方々が、働くことの素晴らしさについて子供たちにメッセージを送るパネルディスカッションが行われました。

中学受験や中高一貫教育、学習塾の問題に詳しい森上展安氏より

７月と９月末と、夏を挟んで２回の模擬試験があって、相談にみえた方の場合、この２カ月足らずの間に５ポイントも偏差値が伸びた。しかし、７月の時点の偏差値が４７くらいだったせいか、保護者の方も、９月の１カ月間指導した塾の先生も、子どもを偏差値４７の能力にみたてて、厳しく追い立てたようだ。精魂尽き果てて９月末に相談に駆け込まれた。

　ところが、その相談のために９月末に届いた模試の偏差値結果をインターネットで取り寄せたところ、上記した通り５ポイントＵＰして５２強になっていたのだ。この子どもは、９月に１カ月間入塾したスパルタ塾では何も身につかないほど拒否反応を示していた。だから母親はあまり良い予想をしていなかった。

　それではなぜこの間に５ポイントも成績が上昇したのか。実は７月の時点で少し相談があったので、夏休みだけみてくれる個別対応の塾をご紹介したのだ。そこの算数の先生が、この子は４７の偏差値の能力ではない。もっと伸びる、と断言してくれたらしい。その話どおり偏差値５４をとってきた。理科は、好きだったということもあるが、なんと偏差値６０である。足を引っ張っているのは４４の偏差値がついた社会であることが一目瞭然だった。もっとも国語はもともと悪くなかったのに、偏差値は５０そこそこで、聞けば９月の１カ月間、国語は塾でやるだけだったというから無理もない。

　私をして言わせれば、これは十分に伸びる素質のある、第１志望合格十分な子どもだ。なぜならこれで社会さえほかと同じくらいの偏差値５０であれば、全科の偏差値は５５を優に超えるし、それはできないことではない。つまりもう２～３ポイント偏差値は伸びる。

　第１志望校の５０％合格偏差値は５５だから、これは挑戦しないほうがおかしい。そもそも合格者の平均偏差値はそのプラス１～２ポイント上であることが多いからだ。７月の偏差値４７から、十分に可能性のある偏差値５５への展望は、こうして力のある指導者が８月の約１カ月間の講習で切り拓いてくれた。しかし、偏差値４７のレッテルでしか見ることができないと、こうはいかなかっただろう。

　目利きの指導者は得意科目を伸ばし、不得意科目を平均レベルまで引き上げる。何より希望を語る。本来できるはずのことを実際にできるようにする。こうして目前に合格が近づいて２月１日を迎えたいものだ。

※この記事から個別対応の塾、家庭教師はお子様だけを見て指導していることがポイントである。

☆家庭教師を探す

岐阜、愛知、三重の東海３県は４日、戸別訪問を通じての家庭教師派遣および補習用教材販売を手掛けるインヴィーオ（本社・京都市中京区、通称「個別指導イプレ」）に対し、特定商取引法に基づき訪問販売業務などを３カ月停止するよう命じたと発表した。補習用教材の販売目的を隠して消費者宅を訪れ、契約内容や解約条件で虚偽内容を告げて勧誘するなど、悪質な取引行為を繰り返したとしている。

　業務停止期間は１０月５日から１月４日まで。同一事業者へ複数県が同時に業務停止命令を出すのは全国初という。　

［時事通信社］

※複数の家庭教師センターの資料を取り寄せ比較してから選定しましょう。

学校の授業で、みんなについていけない場合、そのままにしても
本人はとうやって勉強をしてよいかわからないと思います。
学習塾も集団学習の場合は同じようについていけない場合が
あります。

家庭教師はお子様の学習習慣、生活習慣等をヒアリングし、
お子様に合った学習指導を行っていきます。
わからないことも何度でも聞くことができます。

また、学力だけでなく精神面のサポート、アドバイスを
受けられますので、気軽に家庭教師センターへご相談されるか、
資料を取り寄せお子様に合った先生を選定されることをお勧めいたします。